レイアウト変更を加味したカメラの設置工事

レイアウト変更の多い店舗、将来的にレイアウト変更が見込まれる工場などの現場では防犯カメラを設置するときに、後々のことを考えて設置することが課題になることが多いです。
トリニティーではレイアウト変更の多い店舗などで、どのように提案、配置しレイアウト変更後に備えているのかについてご説明させていただきます。

レイアウト変更の多い業界、業種は？

業界や業種によってもレイアウト変更の多い少ないは偏りがありますが、弊社でこれまで防犯カメラを設置してレイアウト変更が多かったのは小売店（生活雑貨店、アパレルなど）やプレス工場です

小売店

小売店は季節や売上データからレイアウト変更をすることが多いです。
在庫をドンと入り口に積み上げ、販促を促すような戦略の場合、積み上がった商品の裏側が死角になるため、どうしてもカメラの位置の変更を余儀なくされます。
そしてそれは、店外からよく見える店舗の出入口の場合が多いです。 万引き防止や安全管理のためにも出入口は必ず録画しておきたいポイントでもあります。

プレス工場

工場によっても違いますが、プレス工場は比較的工作機械のレイアウト変更が多い業種だと感じます。
製作物によって工作機械のレイアウトが大きく変わることが多く、安全管理のための防犯カメラの位置変更を度々行っています。
特に人が前に立って作業をする工作機械の場合は、作業者と工作機械の間を撮影したいためちょうど真横からの隙間を狙って撮影することが多いので画角の要求がシビアなこともあります。
工場の天井は梁がむき出しだったり、ケーブルラックがしっかりと張り巡らされていることも多いため、カメラの移動の難易度は低いです。 ただし配線距離が長くなることが多いため、将来的なレイアウト変更を考えてあらかじめ予備の配線を入れておく、などの対応がコスト削減に繋がります。

事前にレイアウト変更を考えた防犯カメラ設置

将来を見越して防犯カメラシステムを設計することは、コスト削減に繋がります。毎回毎回、大掛かりに移設工事をするのではなく前もって準備をすることであとからかかるコストをできる限り低く抑えることが可能です。

レイアウト変更を見込んだレコーダーの選択

増設や移設に対応できるように防犯カメラを設置する場合、カメラの台数をあとからでも増やせるように予め大きい容量のレコーダーを導入します。
レコーダーは一般的に4チャンネル、8チャンネル、16チャンネルとカメラを繋ぐことができる台数が限られています。
将来的に増える台数がある程度予測できる場合はチャンネル数をそれに合わせて導入することで、「買い替え」をする可能性は低くなります。
丸ごとリニューアルをする買い替えに比べ、必要分だけカメラを増やす増設はコストが抑えられます。

予備配線の敷設

レコーダーから天井裏まで予備の配線を引いておくことで、将来的なレイアウト変更、増設に対応できます。
初期段階で配線を少し余分に引くことはそこまで予算を圧迫しません。
特に配線距離の長い工場などではこれをしておくとあとからの増設時に少なくとも職人一人分の工賃は安くなります。
トリニティーでは、設置した図面をお客様ごとに保管し、いつでも増設に備えることができます。

光ケーブルを使った配線工事（ネットワークカメラ）

工場や店舗の建屋が同じ敷地内で分かれている場合、その建屋同士を光ケーブルでつなぐことにより、将来的なレイアウト変更、カメラの増設が容易になります。
通常光ケーブルを入れると工事費が非常に高くなることがありますが、トリニティーでは、光ケーブルの初期導入も比較的安価に敷設できるのでオススメです。

画角の広いカメラの利用

トリニティーでは画角が可変式になっている180度カメラを活用することにより一般的な画角90度のカメラと比べて広い範囲を撮影することができます。
レイアウト変更に合わせて画角を自由に変更することで撮影したい場所をカメラの位置を変えずにピンポイントで撮影することができます。

防犯カメラを導入する前に

トリニティーでは、すべてのお客様に担当のセキュリティプランナーを付けさせていただいております。
せっかく設置した防犯カメラが役に立たない、すぐにレイアウト変更が必要になることをできる限り減らすことができます。
防犯カメラの寿命は、機器の寿命もありますが最初のプランニングが重要です。
SDGsの指標でも「つくる責任　つかう責任」とあるように、弊社で製造販売したものをできる限り長く使っていただきたいと考えております。

レイアウト変更が見込まれる防犯カメラシステムはトリニティーへ

トリニティーでは、将来的なレイアウト変更を見込んだ防犯カメラシステムの提案ができます。
現在でも、出動する施工メンテの約30%が、レイアウト変更を目的とした再工事です。
今必要なシステムと将来必要なシステムをしっかりとお伺いし、低コストで長く使える防犯カメラシステムの提案を行います。

この記事の執筆者

兼松　拓也

株式会社トリニティー　代表取締役
2006年3月、セキュリティの専門商社　株式会社トリニティーを設立。
以来、防犯カメラに特化した専門店として、全国数か所に営業拠点を構える。
防犯カメラの設置は1000ヶ所以上に携わり、現在ではAI・IoTシステムの開発に従事する傍ら、セキュリティコンサルタントとして顧問業務も行う。