マリファナ、コカイン、覚せい剤発覚からの防犯カメラ設置
薬物があなたの会社や管理する敷地内に持ち込まれている
弊社で防犯カメラを導入するお客様のその理由も様々ですが、ご連絡をいただく際に薬物の使用が認められ、そのために防犯カメラを設置しないといけなくなった事例もあります。
芸能人が時々薬物使用でニュースを賑わせますが、最近では一般の企業などに所属する会社員にも波及しているようです。
タクシー会社では乗車前のアルコールチェックが義務化され、警備会社では、入社前に覚せい剤を使用していないか医者の診断書が必要になります。
今後は、普通の企業でも薬物に対するチェックが必要になると思われます。
薬物利用から防犯カメラを導入した実例
会社の休憩室で社員同士2名が薬物を使用
弊社に防犯カメラの設置依頼が来た時にはすでにニュースになっており、その社員は解雇された後でした。
今後休憩室で違法なことが行われないようにということで、休憩室内部、トイレの出入り口、給湯室に防犯カメラを設置させていただきました。
お寺の境内から捨てられた注射器が出てきた
お寺の職員が境内を掃除していると、捨てられた注射器と避妊具が出てきた。3度目に捨てられた注射器が出てきたときに弊社のホームページを見つけお電話をくださいました。
外部からくる人間を制限できないお寺だからこそ、防犯カメラを設置し、しっかり管理しなくてはいけないということで防犯カメラを境内に計8台設置させていただきました。
運転手が覚せい剤を利用し発覚
たくさんの運転手を擁するその会社では、ある一人の運転手が覚せい剤でつかまったことで、警察が会社の捜索に複数人でやってきたとのこと。
会社を挙げて対策を取らなくてはということであるお客様からご紹介をいただき、休憩室など複数の場所にカメラとマイクを設置させていただいた。挙動の不審なもの、発言のおかしいものを常時複数人でチェックしているとのことです。
薬物に対する企業防衛
雇用している社員の薬物使用は、芸能界を見ても後々大変なことになることがわかっています。顧客離れや賠償金などとても大きな額のお金が必要になる場合もあり、会社としてはそれを排除しているという姿勢が必要です。
薬物が蔓延するこの世の中で、社員との雇用契約から見直す必要があるかもしれません。
